会社を変えるために最も必要だと思われることが「社員みんなが本気になる」ということでしょう。よく社員に危機意識が欠けているという話を経営者の方がされていることを耳にします。
たしかに社員の末端まで危機感が浸透しておらず、会社が徐々に悪い方向に傾いて行ってしまうことがあります。しかしまず危機感を浸透させるのは経営者の役割であると認識すべきではないでしょうか。
そうならないように経営者の方は会社の仕組みを変えなければならないのです。社員みんなが本気になるためには、社員全員に明確なタスクを与え、その出来具合をきちんと評価すべきだと思います。
物流現場の各作業者にもそれぞれ目標を与え、それに対する実績をチェックして評価するようにしていくのです。
たとえばAさんは一人一日当たり運搬量を60m3とする、またBさんには一人一日当たり梱包数を40ケースとする、などといった目標値を設定するのです。
そして毎月目標に対する実績をチェックして評価します。最終的には年度での実績を評価し、それを人事評価につなげるようにします。
いわゆる実力主義に基づく人事評価制度です。かつては日本ではこのような評価は一般的ではありませんでした。みんなが平等であることを良しとした文化は昔はよかったのかもしれませんが、時代は変わりました。
企業間競争も厳しさを増していきますので、優秀な人にはどんどん伸びていって欲しいものです。ですからこのような実力主義に基づく評価でやる気を引き出すことも会社にとっては重要な課題だと言えそうです。
目標値を達成した人、達成できなかった人、それぞれに対して明確な信賞必罰を与えることで危機感の共有化を行うことも必要です。
やってもやらなくても評価に大きな差が出なければ大抵の人は楽な道を選ぼうとするものです。こういった状況は何としても避けなければならないでしょう。
次回に続きます。
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